マンションを手放す場合

マンション売却でもっとも多い理由は、ライフスタイルの変化にともなう住み替えです。離婚や住宅ローン返済が難しい場合にマンションを売却せざるを得ない事例もあり、一人で悩まず任意売却に詳しい不動産会社へ相談しましょう。

マンションを手放した事例

ライフスタイル変化による住み替えで売却

マンションを手放したいと思った事例で多いのは、ライフスタイル変化にともなう「住み替え」です。マンションは不動産の資産として価値が高いので、売却金額を物件購入の資金として活用できます。

夫婦2人の生活に「子どもの誕生」や「成長して子どもが独立」など、一緒に住む家族構成の変化に伴いマンションを売却する事例も。また、会社を定年退職したため駅から近いマンションよりも、病院やスーパーまで徒歩で行ける生活圏に転居を目的とした売却談などもあるようです。

両親のマンションを相続しても住まないときは、マンションを売却して現金化することをおすすめします。住宅ローン返済が完了しても修繕費や管理費がかかるので、不要な資産は整理しましょう。

離婚によって2人用のマンションを売却

マンションは夫婦のライフスタイルに合わせて購入しているため、離婚する際はマンションを売却する場合が多いです。離婚すると夫と妻が別世帯となり、生活環境や収入が一変するため、マンション維持が難しくなることも少なくありません。

住宅ローンの返済が残っている場合はさらに複雑です。夫婦の共同名義でマンションを購入していると、マンション居住の有無にかかわらず離婚後も住宅ローンの返済が継続します。お互いの住宅ローンを清算し、正確に財産分与を行うためにマンションを売却するケースもあるとのこと。

売却後も住宅ローンの残債があれば、金融機関で返済方法を相談する必要があります。マンションを売却すると現金化できるため、今後の生活費や養育費の懸念を解消できるでしょう。

住宅ローンの返済が難しくなり売却

急なリストラやボーナスカットで住宅ローンの返済が滞ってしまい、マンションを手放さざる得ない事例もあります。60歳以降も住宅ローンの返済を設定している場合は、住宅ローンを組んだ現役時代よりも収入が減る場合が多いので注意しましょう。

住宅ローンの返済が長期的に支払わないと、貸し付けている銀行が抵当権を行使。裁判所の判断によっては本人の希望とは関係なく、マンションの競売を強制的にかけられてしまいます。

最悪な事態を回避するためにも、マンションの住宅ローン返済が難しいと感じたときは任意売却に特化した不動産会社に相談してみましょう。専門家が任意売却を行えないか検討し、少しでも住宅ローンの残債を減らす対策を提案してくれます。